ビットコインマイナーの戦略が大きく転換している。かつてはBTCを死守するHODL一辺倒だったのに、今は上場マイニング企業の多くがAIインフラ事業へのシフトを加速させている。

この動きの背景は単純だ。2021年には90%まで達していたBTC採掘利益率が今ほぼゼロ。電力コスト上昇、競争激化、価格圧縮で、マイニング単体では成り立たなくなった。一方、マイナーたちはすでに高性能コンピューティング対応のデータセンターを保有しているから、AIインフラ事業への転換は自然な流れだ。

実際の動きを見ると、マイナー企業の保有BTC戦略は多様化している。Bitdeerはトレジャリーをゼロまで削減してAI拡張に全力投資。過去最高2,470BTCから完全撤退だ。Cipher Digitalは社名変更してHPC（高性能計算）インフラへの転換を明言、3つのマイニング合弁事業の49%ステークを約4,000万ドル相当で売却した。現在1,500BTCまで減らしている。

Riot Platformsはもっと大胆で、月産BTC全量売却＋バランスシート保有分も売却してRockdale買収を資金化。2025年末の2か月だけで2億ドル分のBitcoinを処分した。現在保有は18,005BTC。

Core Scientificも1億7,500万ドルのBTC売却を実行。最高時9,618BTCから630BTCまで激減。Bitfarmsに至ってはCEOが「我々はもはやBitcoin企業ではない」と明言してしまった。最高3,301BTCから1,827BTCへ。

興味深いのは、企業ごとに対応が異なる点だ。MARA Holdingsは柔軟なHODL戦略に転換、保有資産の28%を貸出や担保に充当しながら53,822BTCを保有。CleanSparkはBTCを生産的資本として扱い、カバードコールやBTC担保クレジットラインなど複合的な収益化を検討中で、13,513BTCをキープしている。

BTC価格が約66,000ドルから50%下落する中、この業界再編はさらに加速している。マイナーにとってAIインフラはより魅力的な事業機会に見えているということだろう。今後、マイニング企業のポートフォリオがどう推移するか注視する価値はある。